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みなさんはどんな趣味を持っていますか。最近私が気になっているのが盆栽です。盆栽というとおじいさんがする趣味だと思われる方もいらっしゃるかもしれません。しかし若い女性の盆栽家がいらっしゃるのをご存知でしょうか。とても美しい女性で、女性ならではの感性で盆栽を作られているんです。私はそれを見て盆栽は女性が作るのもとてもかっこいいなと思いました。
私は少し気になっている盆栽があります。それは、桜の盆栽です。我が家には4月産まれの娘がいるのですが、その娘が産まれた頃に花が咲く種類があるなら、育ててみたいと思っているのです。娘は花が大好きなので、とても喜ぶと思います。私は、木や花を育てる知識は全くありませんが、毎年自宅でお花見ができると思うと挑戦してみたい気持ちが高ぶってきます。
　コスモ石油が２日発表した２０１１年４〜６月期連結決算は、売上高が前年同期比１４％増の７１５３億円、最終利益が３．８倍の１２９億円だった。東日本大震災で被災した千葉製油所（千葉県市原市）関連で４７億円の特別損失を計上したが、原油価格上昇による在庫評価益２２６億円で打ち消した。一方、千葉製油所の再開時期については、一部施設で今秋を目指すものの、「当局の許可や地域の理解を得た上で判断する」（広報）として未定とした。

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　東日本大震災で大打撃を受けた自動車大手の業績が急速に回復する見通しだ。２日出そろったトヨタ自動車、日産自動車、ホンダの２０１１年４〜６月期連結決算は、トヨタが本業のもうけを示す営業損益で１０００億円超の赤字となったほか、３社とも最終減益だったが、１２年３月期見通しはトヨタとホンダが上方修正したほか、日産も上方修正の可能性が高まっている。震災の影響が重くのしかかっていたが、いち早い回復で「復興を牽引（けんいん）」（トヨタの豊田章男社長）する。

　◆４〜６月期営業赤字

　４〜６月期は、トヨタ、ホンダの世界販売台数がそれぞれ前年同期比約３割減、３割程度の増産を予定していた日産が同１割増にとどまった。震災による部品調達難で工場を稼働できず、大幅な減産を余儀なくされたことが響いた。このため、営業損益でトヨタが２年ぶりに赤字転落。二輪車の好調でホンダが何とか営業黒字を確保したものの、前年同期比では９割も減少、日産も１割減など厳しい内容になった。

　しかし、問題だった部品調達難が解消に向かったことで、各社とも生産量では６月末までに昨年と同じ水準まで回復した。これに伴い、トヨタも７〜９月期には営業黒字に転換する見通し。日産も「震災からの復旧が鮮明になる」（田川丈二執行役員）としている。４〜６月期の不振を挽回するため、ホンダは「下期は２５％の増産に向け、期間従業員を増やす」（池史彦専務執行役員）など、各社とも復活路線にかじを切る。

　◆米国販売が鍵

　世界販売でも、トヨタが今期の計画を６月時点から３６万台増の７６０万台に、ホンダも同１３万台増の３４３万台に引き上げ、その結果、売上高、営業利益なども大きく上方修正した。

　攻めの経営の象徴が、各社の収益の柱である米国での販売強化だ。震災の影響で輸出も北米現地生産も停滞した中、ウォン安を背景に韓国・現代自動車が販売を急激に伸ばした。トヨタは震災前に１４％程度あった米国でのシェアが１０％程度に落ち込んだ。

　これに対しトヨタの伊地知隆彦取締役専務役員は「（主力セダンの）カムリなどの新型車を充実させるほか、インセンティブ（販売奨励金）も積み増し巻き返す。来年３月にはシェアを（１４％に）戻す」と宣言。ホンダや日産も米国強化を掲げており、震災で失った世界市場での存在感を取り戻す狙いだ。

　ただ、自動車業界には円高が重くのしかかる。４〜６月期だけでも円高による営業利益段階のマイナスが、トヨタが５００億円、日産５５０億円、ホンダが２２５億円にものぼる。「１ドル＝９０円がもともとの限界。７０円台はもはや輸出は成り立たない水準だが、政府・日銀は動いてくれない」（トヨタの伊地知専務）と、政府の無策を批判する。通期見通しの利益を実現するためには円高の是正が必要だ。（平尾孝）

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　大手商社７社の２０１１年４〜６月期連結決算が２日、出そろった。鉄鉱石や原油、銅などの資源価格の上昇や中国など新興国需要の取り込みで、最終利益は三菱商事をのぞく６社が増益となった。

　金属・資源の割合が高い三井物産が四半期決算として過去３番目となる前年同期比２９．４％増の１３２６億円となったほか、住友商事は３６．１％増の８３５億円と四半期ベースで過去最高。伊藤忠商事も２．２倍と大幅な増益で過去最高を更新、丸紅も過去２番目の高い利益水準だった。

　一方、三菱商事は主力の原料炭生産が豪州の洪水で減少したほか、前年同期に計上した３００億円強の株式売却益などの特殊要因がなくなったため、減益を強いられた。この結果、資源高が追い風となった三井物産が最終利益で三菱商事を逆転し、１０年７〜９月期以来、２四半期ぶりに大手商社の中でトップとなった。

　ただ、三菱商事も「一過性の特殊要因を除くと、実質的には増益基調になる」（三菱商事の上田良一副社長）という。

　資源分野以外では、住友商事は住宅分譲事業やジュピターテレコムなどのメディア関連事業が、丸紅は子会社によるスマートフォンの販売なども好調だった。双日も中国やアジア向けの化学品販売などが全体を押し上げた格好だ。

　一方、先行きについては、中国をはじめとする新興国のインフレ懸念や世界的な景気減速懸念などで「不透明感は強まっている」（三井物産の岡田譲治常務）と、各社とも警戒感を強めており、１２年３月期連結業績予想の最終利益見通しは７社とも据え置いた。

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